サステナビリティと経営・ガバナンス
～持続的な価値創造にどうつなげるか？～
※来場による受講はできません。
サステナビリティと経営・ガバナンス
〜持続的な価値創造にどうつなげるか？〜
■近年、サステナビリティをガバナンスや戦略、リスク管理に反映することが求められるようになっているのはなぜか
■サステナビリティを反映するためにどのような具体的なアプローチがあるか
■2021 年に改定されたコーポレートガバナンスコードでは、サステナビリティに関してどのような対応が求められているか
本部長 兼 サステナビリティ推進担当
オムロン株式会社 執行役員常務 グローバルインベスター＆ブランドコミュニケーション本部長 兼 サステナビリティ推進担当
井垣 勉 氏
外資系消費財メーカー等を経て、13 年2 月入社。23 年４月より現職。オムロングループのIR・SR・ブランド戦略・コーポレートコミュニケーション・渉外・サステナビリティ推進をグローバルに統括。公職では、経済産業省「SX研究会」や、内閣官房「非財務情報可視化研究会」等の委員を歴任。米国の機関 投資家向け専門誌「Institutional Investors」の「All Japan Executive Team Ranking 2023」でバイサイドが選ぶ「産業電機セクター」の「Best IR Professional」第一位に選出。
ニッセイアセットマネジメント 執行役員 運用本部副本部長チーフ・コーポレートガバナンス・オフィサー
井口 譲二 氏
IFRS（国際会計）諮問会議委員、サステナビリティ基準委員会（SSBJ）委員、日本証券アナリスト協会『サステナビリティ報告研究会座長』、金融庁『企業会計審議会委員/サステナブルファイナンス有識者会議委員/金融審議会臨時委員など』、ICGN理事指名委員会委員など。内閣官房『非財務情報可視化研究 会委員』、経済産業省『人的資本経営の実現に向けた検討会委員』などを歴任。主な著書に『財務・非 財務情報の実効的な開示』（別冊商事法務2018年4月）、『コーポレートガバナンス・コードの実践』（共 著、日経BP、2021 年8 月）など。
日本公認会計士協会 テクニカルディレクター
森 洋一
監査法人にて財諸諸表監査、ガバナンス構築、サステナビリティ関連業務を経験。退職後、企業開示に関する助言、サステナビリティ戦略開発支援、GHG排出削減、災害支援プロジェクト等に従事。また、グローバルではIIRC、CDSB等のワーキンググループメンバーとして、開示・保証の国際フレームワークや基準開発に、国内では内閣官房の人的資本可視化指針の策定等に参画。
現在、JICPA企業情報開示委員会委員長、財務会計基準機構サステナビリティ基準委員会委員、経済産業省非財務情報の開示指針研究会委員、IFRS財団IRCCメンバー、IAASBリファレンスグループメンバー等を務める。
